リフォームスケジュールの作り方のポイント目的・趣旨を決める
具体的なイメージプランを立てる
予算を設定する
リフォームプランができあがったら、複数のリフォーム会社に相談し、見積を出してもらう。
リフォーム会社を選定する。
リフォームの目的を考え、その分野を得意とする業者を選定。
工務店（大工さん）
ハウスメーカー・デベロッパー
リフォーム専門会社
設備・建材（住宅部品）メーカー
設計事務所
インテリア・内装専門会社
など分野によってさまざまなリフォームを手がける会社があります。
リフォームを依頼する
リフォーム会社が現場調査・打合せ→提案・概算見積り→打ち合わせ→設計・最終見積り
プランの最終チェックをする
契約をする
工事前の事前準備をする
（工事前のご近所へのご挨拶回りや付け届け、また、マンションリフォームの場合は管理組合への届け出や許可・必要に応じて仮住まいの手配・住みながらの場合は家具をよけたり生活スペースの確保）※仮住まいの手配はリフォーム会社が間に入ってくれることがあるので要相談。
着工・施工
業者が騒音の件などもあるので、工事を始める際に近所の方々にご挨拶などしてくれたりする。
完成・引き渡し
不都合は早めに！
アフターケア
（3ヶ月・6ヶ月・1年後には、定期点検という決まった業者もある。定期的に来る場合が多い。）
リフォーム業者の選び方選ぶポイントとしては
施工実績が多い。
ＨＰなどで施工実績を画像でアップしている会社もありますので参考にするとよいでしょう。
評判・リピート率が高い。
近所の人のお宅でいつもお願いする業者さんなど。
アフターフォローが十分であること。
工事が終了したあとも困ったことをお願いすると来てくれたり相談早急に対処してくれる業者。
営業トークに惑わされず、誠実度・信頼関係を。
飛び込み営業などでノルマ第一の業者は危ないです。
大雑把な見積書・大幅な値引きは注意
材料と人件費で行う工事なので、大雑把さや大きな値引きはほかで何かが削られてる可能性大。
大手だからと信用できるわけでもなく、町の工務店的な会社でも細かいフォローや施工が出来る場合もある。
逆をいうと名前が知られている会社は事務的な対処しかしてくれない場合もあります。地盤や気候などに詳しい近所の建築業者などのほうが温かい接し方をしてくれたりします。
口コミ
（口コミサイトや近所の口コミなどを参考に）
などの口コミサイトも参考までに。
などのサイトも参考になるかと思います。
建築に関する資格
建築士（１級・２級・木造） 建築施工管理技士（１級・２級） インテリアコーディネーター インテリアプランナー 断熱施工技術者（BIS・BIS-E・BIS-M）など
リフォームに関する資格
増改築相談員 マンションリフォームマネージャー 福祉住環境コーディネーターなど
資格者がそろっているのも会社を選ぶ基準になるでしょう
ケース１
床下などを点検して、土台が腐ってきています、 早急に工事をしないと大変なことになります
訪問してきた業者とは別の業者に、家の点検を 頼んでみるといい
ケース２
悪質業者の同業者が次々と訪問し不当な契約を次々と結ぼうとする方法。
勝手に追加発注されるケース・リフォーム箇所が増やされていくケースなどがある。
ケース３
社名を変更したり、会社を倒産させて、新たな会社を設立して同じ手口で 悪質な業務を続けるケース。
ケース４
だますためのマニュアルを作成して、 徹底した社員教育をしているケースがあります。
特に年金生活をしている高齢者や古い家、過去にリフォームをした形跡のある家、 ソーラー発電機などが取り付けられている家が狙われやすいとされています
訪問販売ではその場で印鑑を押すのは絶対にしないということをまず頭の片隅に入れておくことです！！
融資制度・補助金を使って快適なリフォームを年金住宅融資 申し込み時に、厚生年金や国民年金等に３年以上加入している人が受けられます。
財形住宅融資 財形貯蓄を１年以上続けており、残高が５０万円以上などの要件を満たす人が受けられます。
介護の為の住宅改修費用の支給制度 手すりの取付や段差の解消など、体の不自由な方が暮らしやすくするためのリフォームを対象に住宅改修費用の支給制度があります。詳しく知りたい方は、お住まいの役所の窓口に問い合わせするか、介護認定を受けている方は担当のケアマネージャーさんへお問い合わせください。
もっと詳しく知りたい方は、住宅金融公庫取り扱いの金融機関などに問い合わせてみましょう。
地方公共団体の融資 地方公共団体でもリフォームローンの貸付や利子補助を受けられる場合があります。
民間の融資制度一般の銀行や保険会社にも住宅ローンやリフォームローンがあります。
各制限なども考慮した相談を
注意点として、リフォームの種類の項でも書いたように各制限がありますので、キチンとプロと話し合い快適な住まいにしてください。
火災が発生したときの延焼を防ぐために、一定の範囲に燃えにくい内装材の使用を定めた規定。「内装制限」
都市計画法に基づく防火地域や準防火地域、低層住居専用地域などの用地制限、
そして、建ぺい率、容積率、斜線制限、などの制限。
平成15年に建築基準法が改正によりシックハウス対策の制限があります。
マンションの場合は共有部分のリフォームは出来ないことが多い。「建物の区分所有等に関する法律」
玄関ドアは共有部分なので、ドアの移動や交換、塗り替えはできない。梁、各戸界壁、床スラブなどの構造体は変更できない。窓は共有部分なので変更できない。ベランダもダメ。
などがありますので一概にも最初のイメージどおりの家にならないことがあります。
これに関しては業者のほうが詳しいので十分打ち合わせをしてステキな家作りをしてもらいたいです♪